アメリカが国を挙げて代替療法に取り組む理由

1990年に米国ではハーバード大学のアイゼンバーグ博士が国民に対して医療調査をしたところ、なんと全ての国民の3分の1(約34%)が代替療法を利用していることがわかり、西洋・近代医学一辺倒だった政府に衝撃を与えました。
そこで、政府は代替療法に関しての調査を行い、それが適切なものであるならば正規の医療として採用していこうと考えたのです。そこで、1992年よりNIH(米国国立衛生研究所)ではOAM(代替医療調査室 Office of Alternative Medicine)を設置し、代替療法の有効性などについての調査を開始します。1999年にはこの組織をさらに格上げして国立相補・代替医療研究センターとし、13の大学に年間およそ5000万ドルの研究費をつけたのです。この研究費は2001年には8600万ドル、2002年に1億ドル、そして2003年には1億7600万ドルと増加していきました。

ところで、代替療法が注目を集めるようになったきっかけは、やはり1960年代後半の米国にあります。薬の副作用や薬害、それに医療制度に対する疑問などが一気に噴出し、反戦運動などと時を同じくして社会的なムーブメントとなり、その影響はわが国にも及びました。
また、現在の米国でサプリメントなどのマーケットが大きいのはマイケル・ムーア監督の「SiCKO(シッコ)」に映し出されていたように、米国ではわが国のような医療保険制度がないため、「病気になってしまっては巨額の医療費を払わされる。」と考えた人々が病気の予防に意識を向けたためとも言われています。

(グリーンフラスコ代表 林先生の記事より引用)

2008.08.18 Monday 09:46 | 統合医療にかける期待 | - | -